しかし、周囲と競合すればするほど家賃収入が減ってしまうのは仕方のないことですが、これでは年々家賃は下がっていく一方です。

これではやっていけないと家賃を上げてしまえば今いる入居者も出ていくしかなくなります。

下げるのは簡単でも上げるのは大変なことなのです。

ですので、他との差別化を計るのであれば、目に見えにくいサービスなどを使うのが良い方法と言えるでしょう。

本当の理由とは何なのかが見えてくるのです。

日本人は苦情をあまりいいません。

その代わりに、黙ってそこから離れていくのです。

もしかしたら、他の住人が夜に大きな音をたてているかもしれませんね。

あとは、解体されるまでの期間を繋ぐという残念なアパートです。

しかし、このようなアパートを空き部屋数ゼロにした大家さんがいます。

この大家さんは、空き部屋を生活保護受給者に貸しだしたのです。

これらの人は、なかなか引越しをしないものですから、更新率もほぼ100パーセントなのだそうです。

ちょっと前ならば、礼金というシステムを取り入れて、それをうまく修繕費に当てていれば費用の削減になったでしょうが、礼金というシステムを否定されている昨今では、礼金を設定していると入居が少なくなってしまって逆に損です。

修繕費用を安くするには、まず管理会社を間に置かないことです。

床クロスの張り替え程度で7万円を請求された大家さんがいますが、実際には3万円が相場です。

もちろん中には長年付き合いのある不動産業者から直に情報をもらう方もいるかもしれません。

またそうでなくても、自らが動いて不動産業者周りをして情報をもらうという熱心な方もいるかもしれません。

しかし、間に人を多く入れると中間手数料が膨大になり、メリットが薄れる場合が多いのです。

ただし、頻繁に土地を売買するとなると宅地建物取引業免許税が必要になります。

また、自分のアパートに入居者を募集するために、新聞のちらしや広告を打つことがありますが、 これらの広告も資格、免許など入りません。

しかし、たいがいの場合、不動産屋にまかせてしまい、 不動産屋が入居者募集するのがほとんどだと思います。

そのほうがトラブルが起きた時も大変便利で安心なのですが、実際には家賃の遅れなどが頻発します。

家賃が送れる理由は、誰に家賃を払っているのか顔が見れないからです。

大家さんが誰なのかという事を知っておくだけで遅延率は少なくなるのです。

しかし、その性質上入居者の流動性が激しいのです。

そのために空き部屋ができてしまい、利回りが悪くなるという事も考えられます。

税金面のこともありますが、部屋数はいくつ以上、戸建てならいくつ以上から事業税がかかってくるのかを把握するようにしたほうが良いそうです。

会社とした結果、却って税金を沢山納める場合もありますので、税理士や会計士に相談をして進めるのが得策となります。健全に運営するなら補修にかかる費用も積み立てていきましょう。

主婦で、ひとつのアパート経営を始め、現在では10以上の物件を持つ人の方法を知りました。

その人は、アパートの管理、周辺の清掃を毎日自分でしているのだそうです。

それは、管理費をうかせるのが目的ではなく、自分が大家であると住民に知らせているのだそうです。

そして、あいさつをすることにより、人間関係が構築され長く住んでもらえるというのです。

その人の物件は空きが本当に少ないんだとか。

こうした努力も必要ですね。